ERPに関する調査から分かること(2)

 2019.06.18  HOYAデジタルソリューションズ株式会社

 ERP導入プロジェクトで一般的に良く言われている失敗パターンは、要件定義を終えた時点でアドオン開発ボリュームが増大することが代表的です。

 早い段階で問題が顕在化してプロジェクトがストップしたり、以降の途中段階で問題が顕在化して本番稼働が後ろにズレたり、予算をオーバーしたりという結果を招きます。

 日経コンピュータの「動かないコンピュータ」のトラブル事例1098件の分析から分かったことについての記事(20178月)によれば、システム開発が失敗する最大の原因は、要件定義の工程にあり(456件)、2010年代の開発失敗の最大の原因は、ユーザー企業がシステムの要件をまとめられない(27.3%)が一番で、ベンダーが要件を理解できない(24.2%)がそれに続いています。

 ITベンダーから見るとユーザー企業側の問題、ユーザー企業側から見るとITベンダー側の問題ということで双方が相手側を問題にしていることが分かります。

 また、日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)の「ユーザー企業ソフトウェアメトリックス調査2016」でも工程遅延の最大の理由は「要求仕様の決定遅れ」で476件のプロジェクトのうち44.1%(複数回答)が該当したとのことです。

 さらに、パッケージソフトの導入に失敗した事例のうち、要件定義が主因となる割合は、個別開発の場合と比べて約10ポイント高いということです。

 開発失敗の事例に占めるパッケージソフト導入の割合も増えており、1980年代は35.6%だったのが、2010年代は57.6%に増加しており、これは、パッケージソフトが普及したことによるものと考えられます。

 これらの調査結果からもいかに要件定義が重要であり、ここに多くの時間を割いて進めることが必要であるということが改めて確認できるのです。

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